誰でもわかる！Shopifyの登録から使い方を解説します！

Shopifyの使い方

ここからはShopifyの使い方について解説します。

ECサイトと聞くと難しく感じるかもしれませんが、Shopifyは簡単に始められるので安心してくださいね。

Shopifyに登録する

Shopifyを使うためには、まずShopifyに登録します。

手順1

Shopify公式サイトへアクセスし、メールアドレスを入力して「無料体験をはじめる」をクリック

手順2

 

「メールアドレス」「パスワード」「ストアの名前」「ストアURL」を入力し、「ストアを開く」をクリック

手順3

 

ストアの住所を入力する。「名前」「住所」「電話番号」は必須です。

以上で完了となります。

Shopifyは必要事項さえ入力すれば、誰でも簡単にECサイトを解説できてしまうのです。

商品を登録する

お店の場所を確保したら、次に必要なのは売るための商品です。

Shopifyは商品登録を「商品の出品」と表記しています。

管理画面の左メニューに「商品管理」があるので、クリックすると商品追加画面が表示されます。

登録の際は以下の項目を必ず入力しましょう。

商品登録は後からでも編集が可能なので、必要項目をまず埋めるような形でも大丈夫です。

コレクションを登録する

コレクションとは、いわゆる商品カテゴリのことです。

コレクションを作成することで、ジャンルやブランド、色といった様々なカテゴリーで商品をわけられます。

その際、コレクションの種類として「手動」と「自動化」があります。

• 手動：自分で商品を選んでコレクションを作成する
• 自動化：タグやカテゴリー、価格などの条件を指定することで自動で振り分けてくれる

手動は手間がかかり、自動化は思うようにコレクションに登録してくれないデメリットがあります。

自分にとってどちらが使いやすいかで決めるようにしましょう。

メニューを設定する

ECサイトのみならずWebサイトにとって重要なメニューを設定します。

メニューは、該当ページに購入者を誘導するための導線です。

左側の管理メニューから「オンラインストア」を選択し、その中の「メニュー」をクリックすればOKです。

など、様々な項目が用意されているので、ついつい買いたいものを選択肢、メニューのタイトルを入力しましょう。

決済方法を設定する

決済方法の設定も忘れずに行いましょう。

決済方法は、左側の管理メニュー下にある「設定」をクリックすると表示される設定画面から「決済設定」をクリックすることで設定できます。

Shopifyで利用できる決済方法は多く、

利用者の多い決済方法はほぼカバーされています。

Shopifypayments（ショッピファイペイメント）を利用すると決済手数料が低くなるのでオススメです。

配送方法を設定する

配送方法も設定します。

配送方法も決済方法と同じく、設定画面から行います。

設定画面内にある「配送と配達」をクリックしてください。

初期設定では国内発送の送料が全国一律1,000円で設定されています。

配達地域ごとに変更も可能なので、「送料を編集する」から変更しましょう。

送料はアイテムの重量や注文額に応じて設定が可能なので活用してください。

ただ、重量で送料をわける際は、商品登録画面で商品に重量を設定しなければいけないので注意が必要です。

他に設定するといいもの

Shopifyは他にも設定するといい項目がたくさんあります。

これまで解説しただけでもECサイトとしては十分な状態ですが、以下も設定するとより豪華で使いやすくなるので、設定をオススメします。

テーマをカスタマイズしたりファビコン（サイトアイコン）・アプリを追加することでよりオリジナリティを出すことも可能です。

細部までこだわる場合は是非試してくださいね。

必ず設定しなければいけない項目

Shopifyだけでなく、ECサイトを解説したなら必ず設定し公開しなくていけない項目があります。

「特定取引法に基づく表記」「お問い合わせフォーム」の2つです。

消費者にとって、ECサイトでの買い物は気軽に買い物ができて便利な反面、リアル店舗でないため不安を感じてしまうからです。

そのため、消費者が安心して利用出来るように特定商取引法に基づけて販売者の情報を表記することが義務付けられているのです。

特定取引法に基づく表記に関しては、消費者庁の発行する特定商取引法ガイドに記載されているので、参考にすればOKです。

Shopifyの管理画面の「設定」から「法務関連」をクリックすればテンプレートが用意されています。

後は運営方針に合わせて入力し、「メニューの設定」から追加しましょう。

お問い合わせフォームも同様の操作で可能です。

「特定取引法に基づく表記」「お問い合わせフォーム」はどちらも消費者からの信頼を得るためにも必要な項目なので、必ず設置してください。